複合機は決して安いものではありませんので、リース契約によって複合機を利用する事業者様も多いです。
ただその場合問題になるのがリース審査。
なぜリースに審査があるのかというと、リースにはファイナンス的な側面もあるからで、そこから考えれば、自社がリース審査に通りやすいかどうかを推測できます。
ここではリース審査でポイントとなる4つの基準について見ていきます。
この記事でわかること
・複合機のリース審査でチェックされる4つの基準
複合機リース契約4つの審査基準
最初に4つの審査基準を挙げると、以下のようになります。
・企業の業績と経営状態
・企業の業種
・代表取締役の年齢
・企業と代表取締役の信用情報の滞納歴
以下、それぞれの審査基準を詳しく見ていきます。
複合機リース審査基準その1：企業の業績と経営状態
リース契約では、リース会社が借り手の希望する品物を買って、それを貸与します。借り手はリース料金を支払うことで、その品物にかかったコストを負担します。
だから借り手企業の業績や経営状態が悪ければ、リース料金をすべて払ってもらえないリスクが高まり、審査に通らないということになります。
具体的な基準には以下のようなものがあります。
・直近2期以上黒字
・起業して3年以上経過
h3:複合機リース審査基準その2：企業の業種
企業の業種によっても、リース審査に通らないことがあります。
なぜなら、経営が不安定になりやすい業種の場合、「リスクが高い」と判断されるからです。
具体的には、以下のような業種が、複合機リース審査の通過率が低いとされています。
・美容系（エステサロンや理美容室など）
・飲食店系
・風俗関係
・IT関係
逆に、収益が安定しやすいと考えられる業種は、リース審査に通りやすいです。たとえば、難関国家資格が必要な業種や、政府と関係がある業種などがそれに当たります。
複合機リース審査基準その3：代表取締役の年齢
特に中小企業や、起業したばかりの企業の場合は、その経営状態が代表取締役に大きく左右されますので、リース審査では代表取締役の年齢も審査基準となります。
20代前半か70歳以上だとリスクが高いと判定され、リース契約の際に連帯保証人を求められることもあります。
複合機リース審査基準その4：企業と代表取締役の信用情報の滞納歴
企業と代表取締役、両方の信用情報も審査基準となります。
ローンなどで滞納歴がある場合、「リース料金も滞納されるかも」と思われるのは仕方のないことです。
具体的には以下の滞納歴がチェックされます。
・ローン
・クレジットカード
・通信代（携帯電話など）
・家賃
など。
まとめ
複合機のリース審査に落ちる＝リース料金を長期安定して支払えないと判断されている
複合機のリース審査でチェックされる4つの基準を見てきましたが、まとめて言えば
「長期間、安定的にリース料金の支払いができるかどうか」
これを審査されているということです。
ただその審査にしても、リース会社によって異なりますので、自社と相性の良いリース会社であれば審査も通過しやすいということになります。
そんな自分にあった借方を探してみてください。
